次の仕事決まってないけど辞めてもOK？後悔しない判断基準と退職後のリスク対策を徹底解説

「もう今の会社を辞めたい。でも、次の仕事は決まっていない…」

日々の業務に追われ、心身ともに疲れ果てたとき、ふとこんな考えが頭をよぎる方は少なくないでしょう。しかし、次の職場が決まっていない状態での退職は、大きな不安を伴います。

「辞めた後、生活していけるだろうか？」

「転職活動がうまくいかなかったらどうしよう？」

「空白期間ができて、キャリアに傷がつくのではないか？」

こうした不安から、一歩を踏み出せずにいる方も多いはずです。

私たちLIFRELLスキルアップ編集部は、これまで数多くのキャリアチェンジを目指す方々をサポートしてきました。

その経験から申し上げると、「次の仕事が決まってないけど辞めてもOK？」という問いに対する答えは、「人による」というのが正直なところです。

大切なのは、衝動的に辞表を出すことではなく、ご自身の状況を客観的に分析し、起こりうるリスクを理解した上で、万全の準備を整えることです。

この記事では、次の仕事が決まっていない状態で退職を考えている方に向けて、後悔しないための判断基準、メリットと重大なリスク、そして退職後に備えておくべき具体的な知識を、キャリア支援の専門的知見から徹底的に解説します。

あなたのキャリアにおける重要な決断を、私たちが全力でサポートします。

結論：「次の仕事が決まってないけど辞めてもOK？」はリスクと備え次第

まず結論からお伝えすると、次の仕事が決まっていなくても辞めて良いかどうかは、その人が「退職後に起こりうるリスクを許容でき、そのための備えが十分にあるか」にかかっています。

一部では「リフレッシュ期間も必要だから辞めても大丈夫」という意見もあれば、「収入が途絶えるから絶対にNG」という意見もあります。

どちらも一面では正しいのですが、すべての人に当てはまるわけではありません。

たとえば、十分な貯蓄があり、市場価値の高い専門スキルを持っている方であれば、一度リセットするために退職を選ぶことも有効な選択肢となり得ます。

一方で、貯蓄がほとんどなく、ご自身のスキルに自信がない状態で勢いよく辞めてしまうと、生活苦や焦りから「辞めなければよかった」と後悔する可能性が非常に高くなります。

LIFRELLスキルアップ編集部としては、原則として「在職中」の転職活動をおすすめしています。

なぜなら、収入が確保されているという金銭的な安心感が、精神的な余裕につながり、焦らずに自分に合った転職先をじっくりと見極めることができるからです。

とはいえ、事情は人それぞれです。「もう限界だ」と感じている方もいらっしゃるでしょう。

大切なのは、他人の意見に流されるのではなく、ご自身の「金銭面」「スキル面」「精神面」の3つの軸で、現在の状況を冷静に把握することです。

次の章では、ご自身が「辞めても大丈夫そうか」を判断するための、具体的なチェックリストをご紹介します。

退職の判断基準：あなたは「辞めても大丈夫な人」？

退職を決断する前に、まずはご自身の状況を客観的に診断してみましょう。

以下の表で、ご自身が「OKな状態（リスク許容度が高い）」と「要注意な状態（リスク許容度が低い）」のどちらに近いかを確認してみてください。

【退職前の自己診断チェックリスト】

項目	◎ OKな状態（辞めても大丈夫な可能性が高い）	× 要注意な状態（辞めるのは危険な可能性）
金銭面	半年分以上の生活費（※）を貯金できている。	貯金が生活費の3ヶ月分未満だ。
	失業保険の受給資格（雇用保険加入1年以上など）を満たしている。	失業保険の受給資格がない、または見込み額が低い。
	実家に戻るなど、生活コストを下げられる目処が立っている。	固定費（家賃、ローンなど）の負担が非常に大きい。
スキル・ 市場価値	需要の高い専門スキル（IT、Web、医療など）を持っている。	誰でもできる定型業務が中心だった。
	quantifiable（数値化できる）な実績や成果がある。	アピールできる実績が特に思い浮かばない。
	複数の転職エージェントから「すぐに紹介できる」と言われている。	転職エージェントに登録したが、紹介案件が少ない。
精神・ 健康面	心身ともに健康だが、リフレッシュや自己分析の時間を明確に欲している。	精神的に健康で、今の職場でも特に大きな不満はない。
	（例外）うつ病や適応障害など、心身の健康を著しく害している。	（辞めるべきではない理由として）一時的な感情や人間関係のイライラで衝動的になっている。
キャリア プラン	辞めた後に学ぶべきこと（スクール、資格）が明確に決まっている。	「とにかく辞めたい」だけで、その後のプランが全くない。
	業界や職種を変えるための明確な学習計画がある。	何をしたいかわからないまま、時間だけが過ぎていきそうだ。

※生活費には、税金（住民税）や社会保険料（国民健康保険、国民年金）の支払い分も必ず含めて計算してください。これらは無職期間中も発生します。

＜診断結果の考え方＞

「OKな状態」が8割以上の方:

退職後のリスク管理が比較的できていると言えます。退職後の計画をより具体的に詰めれば、ポジティブなキャリアチェンジになる可能性があります。

「OKな状態」と「要注意な状態」が半々の方:

リスクは中程度です。特に金銭面やスキル面での不安要素を、在職中にできるだけ解消しておく（貯金を増やす、スキルを棚卸しする）ことを強く推奨します。

「要注意な状態」が半分以上の方:

LIFRELLスキルアップ編集部としては、今すぐ辞めることはおすすめできません。

勢いで辞めると、高い確率で後悔することになります。まずは在職中にできること（H2-8で後述）から始めましょう。

ただし、上記はあくまで目安です。次の章で解説するメリットとデメリットを深く理解した上で、最終的な判断を下してください。

【メリット】次の仕事が決まる前に辞めることの利点

次の仕事が決まる前に辞めることは、リスクばかりではありません。状況によっては、大きなメリットをもたらすこともあります。

1. 心身のリフレッシュと「リセット」の時間が持てる

現職が激務であったり、強いストレス環境にあったりした場合、退職による最大のメリットは心身の健康を取り戻せることです。

• 睡眠時間を十分に確保できる。
• 日々のプレッシャーから解放される。
• 趣味や旅行など、これまで我慢していたことができる。

LIFRELLスキルアップ編集部が見てきた中でも、一度完全に仕事から離れ、リフレッシュすることで視野が広がり、「本当にやりたかった仕事」に気づけたというケースは少なくありません。

忙殺されている状態では、冷静な自己分析は難しいものです。

一度立ち止まり、自分自身と向き合うための「空白の時間」は、次のキャリアを築く上で非常に価値のあるものになり得ます。

2. 転職活動に集中できる時間が確保できる

在職中の転職活動は、時間的な制約が大きな壁となります。

• 業務時間中に連絡が取れない。
• 平日の面接日程の調整が難しい。
• 仕事の疲れで、帰宅後に企業研究や応募書類作成の気力が湧かない。

退職していれば、これらの制約は一切ありません。

• 平日の日中いつでも面接に対応できる（企業側も調整しやすいため、選考がスムーズに進む）。
• 複数の企業の選考を並行して進めやすい。
• 企業研究や自己分析、面接対策にじっくりと時間を割ける。

特に、未経験の業界・職種への転職を目指す場合や、選考プロセスが長い（複数回の面接がある）企業を受ける場合は、時間に融通が利くことが大きな強みとなります。

3. スキルアップや新しい学習に専念できる

「今のスキルでは、希望する転職は難しいかもしれない」

「新しい分野に挑戦するために、まとまった学習時間が必要だ」

このように考える方にとって、退職後の期間は絶好の学習チャンスです。

• プログラミングスクールに通う: WebエンジニアやITコンサルタントへのキャリアチェンジを目指す。
• Webデザインやマーケティングを学ぶ: フリーランスや副業も視野に入れたスキルを習得する。
• 語学留学や資格取得に集中する: 難関資格（例：公認会計士、司法書士など）や、高い語学力が求められるポジションを目指す。

LIFRELLスキルアップのようなスキルアップ情報メディアが存在するのも、まさにこうしたニーズがあるためです。

在職中に「ながら学習」するよりも、集中的にインプット・アウトプットすることで、短期間で市場価値を高められる可能性があります。

ただし、これは「明確な学習目的」がある場合に限られます。目的なくダラダラと過ごしてしまうと、ただの「遊んでいた期間」と見なされてしまうため注意が必要です。

【デメリット】次の仕事が決まる前に辞める重大なリスク

メリットがある一方で、デメリット、特に金銭面と精神面のリスクは非常に重大です。ここを直視せずに辞めてしまうと、取り返しのつかない事態になりかねません。

YMYL（Your Money Your Life）領域として、最も重要なポイントです。

1. 最大のリスク：金銭的な不安（収入ゼロの恐怖）

これが最大かつ最も現実的なリスクです。会社員であれば毎月当たり前のように振り込まれていた給与が、退職した翌月からはゼロになります。

貯金が減っていく恐怖:

働かなくても、家賃、食費、光熱費、通信費は発生し続けます。日々減っていく口座残高を見るのは、想像以上のストレスです。

社会保険料・税金の支払い:

退職後も、国民健康保険料、国民年金保険料、そして前年の所得にかかる住民税の支払いが待っています。

特に国民健康保険料は、前年の所得ベースで計算されるため、退職直後は高額になりがちです（自治体によっては減免措置あり）。

失業保険はすぐにもらえない:

自己都合退職の場合、失業保険（雇用保険の基本手当）を受け取るまでには、申請から7日間の待機期間に加え、通常2ヶ月（※）の給付制限期間があります。

つまり、退職後すぐに収入が得られるわけでは全くありません。
（※法改正により、5年間のうち2回までは給付制限期間が2ヶ月に短縮されましたが、それでも無収入期間は発生します）

（出典：ハローワークインターネットサービス – 基本手当について）

2. 転職活動が長期化した場合の焦り

「すぐに決まるだろう」という楽観的な見通しは禁物です。

「空白期間（ブランク）」への焦り:

退職から1ヶ月、2ヶ月と経っても内定が出ないと、「ブランクが長引いている」こと自体が強烈な焦りを生みます。

企業側からの視線:

面接官も「なぜ辞めたのか？」「なぜ空白期間があるのか？」を必ず質問します。

明確な理由を説明できなければ、「計画性がない人」「忍耐力がない人」というネガティブな印象を与えかねません。

妥協した転職:

金銭的な焦りと精神的な焦りから、「どこでもいいから早く決めないと」という思考に陥り、結局、待遇や業務内容に不満のある会社に妥協して入社してしまうケースは非常に多いです。

これでは、何のために辞めたのかわかりません。

3. スキルや市場価値が「停滞」する懸念

在職中であれば、良くも悪くも実務経験は積み上がっていきます。しかし、退職するとその「実務経験」はストップします。

特に技術の進歩が速いIT業界などでは、半年間のブランクがスキルや知識のキャッチアップを難しくすることもあります。

また、在職中の転職活動であれば、現職の肩書きや実績を「現在の価値」としてアピールできます。

しかし、退職後は「前職での価値」となり、ブランクが長引くほど、その価値は相対的に目減りしていくように感じられるプレッシャーがあります。

4. 精神的な孤独感やプレッシャー

日中、家族や友人が働いている中で自分だけが家にいると、社会から取り残されたような孤独感を覚えることがあります。

「自分だけが何もしていない」

「親や友人に『仕事どう？』と聞かれるのが辛い」

こうした精神的なプレッシャーは、転職活動への焦りを助長し、ネガティブなスパイラルに陥る原因となります。

LIFRELLスキルアップ編集部としては、これらの重大なリスクを回避するためにも、次にご紹介する「在職中の転職活動」を基本線として推奨します。

在職中の転職 vs 退職後の転職 メリット・デメリット徹底比較

ここで、両者のメリットとデメリットを客観的に比較してみましょう。ご自身がどちらの選択肢を取るべきか、冷静に判断するための材料にしてください。

【転職活動のタイミング比較表】

比較項目	◎ 在職中の転職	△ 退職後の転職
金銭面	収入が途切れない（最大の強み） 社会保険料や税金の心配が少ない。	収入がゼロになる 貯金が必須。 社会保険料等の支払いで予想以上に支出がかさむ。
精神面	「辞めてもいい」という逃げ道があり、心に余裕が持てる。 現職への不満から、冷静な判断が鈍る可能性もある。	「早く決めないと」という焦りが常につきまとう。 リフレッシュできる期間は限られる。
時間面	活動時間が圧倒的に不足する。 面接調整や企業研究が困難。	自由に時間を使える（最大の強み） 面接調整が容易。 スキルアップの時間も取れる。
交渉力	「より良い条件なら移る」というスタンスが取れ、強気の交渉がしやすい。	「早く働きたい」という心理から、足元を見られやすく、交渉力が弱まりがち。
ブランク	空白期間（ブランク）が発生しない。 キャリアの一貫性を保ちやすい。	必ずブランクが発生する。 長期化すると選考で不利になるリスク。
企業側の印象	「現職でも評価されている人材」と見られやすい。	「なぜ辞めたのか」を合理的に説明する必要がある。

例外：次の仕事が決まっていなくても、すぐに辞めた方がいいケース

原則は在職中の転職活動を推奨しますが、以下のような状況に当てはまる場合は、ご自身の「命」と「健康」を最優先し、一刻も早く退職（あるいは休職）することを検討すべきです。

1. 心身の健康が著しく害されている場合

これは最も重要な判断基準です。

• うつ病、適応障害、パニック障害などの精神疾患の診断を受けた。
• （診断は受けていないが）朝起き上がれない、涙が止まらない、動悸がする、食事がとれない、眠れないといった症状が2週間以上続いている。

このような状態では、正常な判断もできず、転職活動など到底できません。仕事のせいで心身を壊してしまっては、元も子もありません。キャリアの回復には、健康な心身が不可欠です。

まずは休職制度が使えないかを確認し、それも難しいようであれば、次の仕事など考えずに退職し、治療と療養に専念してください。

＜公的な相談窓口＞

• こころの耳（厚生労働省）:
  働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト。相談窓口情報などが掲載されています。
  （出典：厚生労働省「こころの耳」）

2. ハラスメントや違法労働が常態化している場合

ご自身の努力ではどうにもならない、危険な労働環境も、すぐに離れるべき理由となります。

• 上司などから日常的なパワハラ、セクハラ、マタハラなどを受けている。
• 明らかに違法な長時間労働（例：月80～100時間を超える残業が常態化）が強制されている。
• 残業代が支払われない、給与の未払いが続いている。

こうした環境に身を置き続けると、前述の精神疾患につながるリスクが極めて高いです。

可能であれば、違法性を証明する証拠（メール、録音、勤怠記録など）を確保した上で、退職の意思を伝えましょう。証拠の確保が難しい場合でも、ご自身の安全を第一に考えて行動してください。

＜公的な相談窓口＞

• 総合労働相談コーナー（厚生労働省）:
  職場のトラブル（解雇、いじめ、ハラスメントなど）に関する相談を、無料で受け付けています。
  （出典：厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」）

これらの例外ケースを除き、多くの方は「辞めたいが、リスクも怖い」という状況にあるはずです。

もし「退職する」という選択肢に傾いているのであれば、次に解説する「お金の知識」は必ず確認してください。

退職後の「お金」の不安を解消する知識（失業保険・税金・社会保険）

退職後に「こんなはずではなかった」と慌てないために、無収入期間に「もらえるお金」と「支払うお金」を正確に把握しておきましょう。

1. 失業保険（雇用保険の基本手当）はいくら、いつもらえる？

退職後の生活を支える最も重要なお金が、失業保険（雇用保険の基本手当）です。

• 受給資格（自己都合退職の場合）:
  原則として、退職日以前の2年間に、雇用保険の被保険者期間が通算して12ヶ月以上あること。
• いつからもらえる？:
  ハローワークで手続き後、7日間の「待機期間」を経て、さらに2ヶ月間の「給付制限期間」があります。つまり、実際に手当が振り込まれるのは、退職してから約3ヶ月後となります。
• いくらもらえる？:
  1日あたりの支給額（基本手当日額）は、退職直前の6ヶ月間の賃金総額（ボーナス除く）を180で割った額の、およそ50%～80%（賃金が低いほど割合は高い）です。上限額も決まっています。
• どれくらいの期間もらえる？:
  自己都合退職の場合、被保険者期間に応じて90日～150日です。

重要な注意点:

失業保険は「再就職の意思と能力がある人」を支援する制度です。「しばらく休みたい」「勉強に専念したい」という状態では受給できません。

ハローワークで「求職活動」を継続的に行う必要があります。

（出典：ハローワークインターネットサービス – 基本手当について）

2. 退職後に支払う税金（住民税）

多くの方が見落としがちなのが住民税です。住民税は「前年1月～12月の所得」に対して課税されます。

• 在職中は給与から天引き（特別徴収）されていますが、退職すると、残りの分（または退職時期によっては翌年5月までの分）を自分で納付（普通徴収）する必要があります。
• 無収入の期間でも、前年に所得があれば支払い義務が発生します。
• 退職金から一括で天引きしてもらうか、後日送られてくる納付書で支払うことになります。

3. 健康保険と年金の切り替え

退職すると、会社の健康保険（社会保険）と厚生年金の資格を失います。ご自身で以下のいずれかの手続きを、退職後14日以内に行う必要があります。

【健康保険の選択肢】

1. 国民健康保険（国保）に加入する:
   • お住まいの市区町村の役所で手続きします。
   • 保険料は前年の所得や世帯人数に応じて決まります。
   • 注意: 退職直後は前年所得があるため、保険料が高額になるケースが多いです。
     自治体によっては、自己都合退職でも保険料の減免制度が使える場合がありますので、必ず窓口で相談してください。
2. 会社の健康保険を「任意継続」する:
   • 退職後20日以内に、加入していた健康保険組合に申請します。
   • 最大2年間、在職中と同じ健康保険に加入できます。
   • 注意: 在職中は会社が半額負担してくれていた保険料を、全額自己負担することになります（ただし上限あり）。
3. 家族の扶養に入る:
   • ご家族（配偶者や親など）が会社の健康保険に加入しており、ご自身の年収見込みが基準額（通常130万円未満）を下回る場合、扶養に入ることができます。
   • この場合、ご自身での保険料負担は発生しません。

【年金の切り替え】

• 厚生年金から「国民年金（第1号被保険者）」に切り替える必要があります。
• 市区町村の役所で手続きします。
• 保険料は毎月定額（2025年度（令和7年度）は月額17,510円）です。
• 失業等により納付が困難な場合は「免除・納付猶予制度」がありますので、併せて相談しましょう。

（出典：日本年金機構 – 退職後の年金手続き）

これら「支払うお金」を合計すると、無職期間中でも月々数万円～十数万円の固定支出が発生することがわかります。

決断の前に：最低限準備すべき「3つの備え」

ここまで読み進め、それでも「退職する」という決断に傾いている方は、衝動的に辞表を出す前に、最低限以下の3つの準備を在職中に必ず行ってください。

1. 貯金（最低でも生活費の6ヶ月分）

「3ヶ月分」と言われることもありますが、LIFRELLスキルアップ編集部としては「最低6ヶ月分」を強く推奨します。

根拠:

前述の通り、失業保険の給付制限が2ヶ月あります。転職活動が平均3ヶ月かかると仮定すると、無収入期間が3～5ヶ月続くことは珍しくありません。

計算に入れるべき費用:

家賃、食費、光熱費、通信費といった「生活費」だけでなく、H2-7で解説した「国民健康保険料」「国民年金保険料」「住民税」の支払い分も必ず含めて計算してください。

心の余裕:

貯金残高は、心の余裕に直結します。貯金が十分にあれば、焦って転職先を決める必要がなくなります。

2. キャリアの棚卸しと「辞める理由」の言語化

「なぜ今の会社を辞めたいのか？」

「次の会社では何を成し遂げたいのか？」

この自己分析が曖昧なまま辞めてしまうと、退職後のブランク期間を「何をすべきかわからない」まま無駄に過ごしてしまいます。

在職中、まだ冷静な頭で考えられるうちに、以下の点を紙に書き出してみてください。

• 現職への不満（Must Not）: 何が嫌なのか？（人間関係、給与、業務内容、評価制度、将来性など）
• 実現したいこと（Will）: 次の仕事で何をしたいか？
• 活かせる強み（Can）: これまでの経験で得たスキル、実績は何か？

これが明確になっていれば、退職後にスクールで学ぶべきことも、転職活動でアピールすべき軸も定まります。

3. 転職市場の「現在地」を知る

「自分は転職市場でどれくらいの価値があるのか？」

「自分のスキルや経験を求めている企業はどれくらいあるのか？」

この「市場価値」を知らずに辞めるのは、羅針盤を持たずに航海に出るようなものです。

在職中に、転職エージェントに「相談だけ」してみることを強くおすすめします。

• 登録は無料です。
• キャリアアドバイザーとの面談を通じて、あなたの経歴でどのような求人に応募できそうか、客観的な評価（年収相場など）を教えてくれます。
• 「すぐに転職する気はないが、良いところがあれば」というスタンスで問題ありません。

もし、そこで「あなたの経験なら、多くの企業が興味を持つ」と言われれば、退職後もスムーズに活動できる自信になります。

逆に「そのスキルだと少し厳しい」と言われれば、今辞めるべきではない、という冷静な判断材料になります。

退職後のブランク期間（空白期間）を「武器」に変える過ごし方

もし退職を決断した場合、その「ブランク期間」をいかに有意義に過ごすかが、次のキャリアを大きく左右します。

面接で「この期間に何をしていたのですか？」と聞かれた際、堂々と答えられるように準備しましょう。

1. 面接官を納得させる「空白期間」の合理的な説明

ブランク期間を「ネガティブなもの」ではなく、「次のステップに必要な準備期間」として説明することが重要です。

NG例:

「前の会社が嫌で辞めて、少し休んでいました」
「何をしたいか分からず、探していました」
（→計画性がない、ストレス耐性がない、と見なされます）

OK例（スキルアップの場合）:

「現職では得られない〇〇（例：Webマーケティング）の専門性を高めることが、長期的なキャリアに不可欠と考え、退職を決意しました。

この3ヶ月間は専門スクールに通い、〇〇の資格取得とポートフォリオ作成に専念しておりました」

OK例（キャリアチェンジの場合）:

「前職での経験を通じ、より直接的に顧客の課題解決ができる〇〇職（例：ITコンサルタント）にキャリアチェンジしたいという思いが強くなりました。

在職中の学習では限界があったため、集中的に知識を習得する期間として退職し、現在は〇〇の学習に取り組んでいます」

2. スキルアップ（スクール、資格取得）

LIFRELLスキルアップ編集部が最も推奨する過ごし方です。特に未経験の職種・業界を目指す場合は、目に見える「行動」と「成果」が不可欠です。

何を学ぶか:

H2-8で行った自己分析に基づき、「次のキャリアに直結するもの」を選びます。
（例：エンジニア転職→プログラミングスクール、Web業界→Webマーケティングスクール、事務職→簿記やMOS）

公的支援の活用:

条件を満たせば、ハローワークの「公共職業訓練（ハロートレーニング）」や、費用の一部が補助される「教育訓練給付制度」を利用できる場合があります。これらを活用すれば、費用を抑えながら学習できます。

（出典：厚生労働省 – 教育訓練給付制度）

3. ポートフォリオ（実績集）の作成

学習したことを「形」にしましょう。特にクリエイティブ職（デザイナー、ライター）やエンジニア職では、ポートフォリオが選考の必須条件となることも多いです。

• 学習したプログラミング言語で作ったWebアプリケーション
• デザインスクールで作成した架空のバナーやWebサイト
• ご自身で運営するブログ（マーケティングの知識を実践）

これらは、あなたのスキルレベルと学習意欲を証明する最強の「武器」となります。

どうしても不安なら「転職エージェント」への相談がおすすめ

「在職中に進めるべきか、退職すべきか、やはり一人では判断できない」

そうお悩みの方は、ぜひ一度、転職エージェントのキャリアアドバイザーに相談してみてください。

LIFRELLスキルアップ編集部が転職エージェントの活用を推奨するのは、彼らが「転職市場のプロ」であり、あなたにとって最も現実的で有益なアドバイスをくれる存在だからです。

＜転職エージェントに相談するメリット＞

1. 客観的な市場価値がわかる:
   あなたの経歴やスキルが、現在の転職市場でどの程度評価されるのか、具体的な求人案件とともに示してくれます。
2. 「辞めるべきか」の壁打ち相手になる:
   あなたの状況（不満、希望）をヒアリングした上で、「今辞めるリスク」と「在職中に活動するメリット」を客観的にアドバイスしてくれます。
3. 非公開求人を紹介してもらえる:
   一般には公開されていない、優良企業の求人（非公開求人）を紹介してもらえる可能性があります。
4. 在職中の活動を強力にサポート:
   面倒な面接日程の調整、企業との条件交渉、応募書類の添削など、忙しいあなたの活動を全面的にバックアップしてくれます。

相談したからといって、必ず転職する必要はありません。

「今の会社に残る」という選択肢も含めて、あなたのキャリアプランを一緒に考えてくれるパートナーとして活用しましょう。

特に、キャリアの方向性に迷っている方は、複数のエージェント（例：総合型の大手エージェントと、業界特化型のエージェント）に登録し、多角的な意見を聞いてみることをおすすめします。

まとめ：衝動的な退職はNG。冷静な自己分析と準備が未来を拓く

「次の仕事決まってないけど辞めてもOK？」

この記事で一貫してお伝えしてきた通り、その答えは「YES」でもあり「NO」でもあります。

心身の健康が脅かされているなど、一刻も早く離れるべき緊急事態を除き、衝動的に退職すること（NG）は、あなたのキャリアを危険に晒します。

一方で、明確な目的（スキルアップ、キャリアチェンジ）を持ち、十分な金銭的備え（最低生活費6ヶ月分）と、空白期間を説明できる計画性があれば、戦略的な退職（OK）は、あなたの人生を好転させる起爆剤になり得ます。

大切なのは、勢いや感情で判断するのではなく、「お金」「スキル」「健康」の3つの視点でご自身の現状を徹底的に分析し、考えうるリスクに「備える」ことです。

この記事が、あなたの不安を解消し、後悔のないキャリア選択をするための一助となれば幸いです。

私たちLIFRELLスキルアップ編集部は、あなたのキャリアにおける新たな一歩を、これからも全力でサポートします。