ホンダの平均年収932万円【2026年3月期・最新有報】赤字でも+37万円｜42歳補正で日産と横並び・手取り660万円まで解説

2026年8月14日

本田技研工業（ホンダ）への転職・就職を検討している方のために、2026年3月期の最新有価証券報告書データ（932.6万円）と同じ期に計上された上場以来初の最終赤字4,239億円をもとに、年収の実態と転職判断のポイントを解説します。「赤字なのに平均年収が37万円上がった」という一見矛盾した数字の理由まで、一次情報で読み解きます。

2026年3月期・最新有価証券報告書反映済み

本田技研工業（ホンダ）の平均年収
932.6万円（2026年3月期・有価証券報告書）

平均年齢43.9歳｜平均勤続年数21.0年｜単体従業員32,547名｜前期比+37.1万円

932.6万円

有報平均年収（最新）
前期895.5万円から+37.1万

4,239億円赤字

2026年3月期最終損益
上場以来初の赤字

885万円

42歳に揃えた補正値
日産と0.5万円差

中途57%

2024年度中途採用比率
積極採用が継続

この記事でわかること：
・2026年3月期の最新有報データ（932.6万円）と過去7年の正しい推移
・上場来初の赤字の期に、なぜ平均年収が37万円上がったのか——有報の年収と決算のあいだにある1年のズレ
・年齢を42歳に揃えると、額面75万円あった日産との差が0.5万円まで消える理由
・EV損失1兆5,778億円の内訳と、賞与への影響が出るタイミング
・手取り約660万円の内訳（43.9歳＝介護保険料の対象である点まで反映）
・年代別・役職別の年収と、自動車8社の正確な比較（2026年3月期で統一）

⚠️ 多くのサイトがまだ更新していない点：
Web上の記事の多くは「896万円（2025年3月期）」で止まっています。2026年6月提出の有価証券報告書で、ホンダの平均年間給与は932.6万円（平均年齢43.9歳）に更新済みです。さらに、年収推移を「2023年3月期778万円」と記載しているサイトが複数ありますが、これは1年ずれた誤りです（778万円は2022年3月期の値）。本記事は有価証券報告書の掲載値に基づいて整理しています。

【最新】ホンダの平均年収は932.6万円——自動車業界2位

基本データ（2026年3月期・有価証券報告書）

項目	最新データ（2026年3月期）	前期比・補足
有報平均年間給与	932.6万円	前期895.5万円から+37.1万円
平均年齢	43.9歳	前期44.5歳から0.6歳低下
平均勤続年数	21.0年	完成車7社で最長
従業員数（単体）	32,547名	前期32,088名から+459名
42歳補正値	885万円	平均年齢の高さを差し引いた実力値
口コミ平均年収	700〜750万円前後	有報との200万円前後の差→理由を後述
国内平均年収比	約1.95倍	国税庁「令和6年分」478万円との比較

ホンダの932.6万円は、自動車メーカー主要8社のなかでトヨタ（1,006.0万円）に次ぐ2位です。ただし、この順位は平均年齢43.9歳という「業界でもかなり年上の集団」を見た結果でもあります。年齢を揃えたときに何が起きるかは、この記事の後半で詳しく扱います。より広い業種横断の序列は大手企業の平均年収ランキング（有報22社を年齢調整して比べ直した本当の序列）でも整理しています。

有報932.6万円と口コミ700万円台——200万円前後のギャップの理由

ホンダの年収を検索すると「932万円」と「700万円台」という大きく異なる数字が出てきます。どちらが正しいかではなく、何を数えた数字なのかが違うだけです。

データソース	金額	対象・特徴	転職での使い方
有価証券報告書（公式）	932.6万円	単体正社員32,547名の全体平均。平均年齢43.9歳・勤続21.0年	企業規模・賃金水準の把握に使う
口コミサイト（OpenWork等）	700〜750万円前後	投稿者のみ。20〜30代と転職検討層に偏る	自分の年代・職種との比較に使う
中央値（推計）	700〜830万円	平均の0.92〜0.95倍が目安	提示額の現実的な期待値として参考

ギャップの正体は、ほぼ全部が「年齢」です。
有報は平均43.9歳・勤続21.0年の集団を数えています。口コミの投稿者は30代半ばが中心です。仮に口コミ平均を730万円（35歳前後）とすると、1歳あたり25万円で42歳に揃えれば約905万円。有報の42歳補正値885万円とほぼ一致します。200万円の差は待遇の差ではなく、見ている年齢層の差だと理解しておくと、提示額を見誤りません。同じ構造は富士通（有報929万円 vs 口コミ732万円）でも起きています。

赤字の期に、なぜ年収は37万円上がったのか

ここが本記事でいちばん重要な部分です。ホンダは2026年3月期に上場以来初の最終赤字4,239億円を計上しました。ところが、同じ2026年3月期の有価証券報告書に載っている平均年収は、前期から37.1万円増えて過去最高の932.6万円です。矛盾しているように見えますが、理由ははっきりしています。

2025年3月期

営業利益1兆2,134億円・最終利益8,358億円の好業績。この実績が、翌年度に支給される賞与の原資になります。

2026年3月期

2025年4月〜2026年3月に支払われた給与＝有報の932.6万円。この期間の夏・冬賞与は、前年度の好業績を反映しています。一方で決算そのものは、この期にEV損失を一括計上して4,239億円の赤字になりました。

2027年3月期

赤字の影響が賞与に出るとすれば、ここです。次に開示される有報の平均年収（2027年6月提出予定）が、実質的な答え合わせになります。

⚠️ ここを取り違えると転職判断を誤ります
「赤字なのに年収が上がっている＝業績と処遇は連動していない」ではありません。有報の平均年収と決算の年度には、賞与を挟んで約1年のタイムラグがあるだけです。932.6万円は「好業績だった1年前の果実」であって、赤字を織り込んだ数字ではありません。入社後に受け取る賞与の水準を考えるなら、932.6万円ではなく2027年3月期以降の見通しのほうを見るべきです。

過去7年の年収推移——正しい数値で見直す

Web上には推移が1年ずれた表が複数出回っています。以下は有価証券報告書の掲載値です。

決算期	平均年収	前期比	平均年齢	背景
2026年3月期（最新）	932.6万円	+37.1万円	43.9歳	前年度の好業績が賞与に反映。決算自体は赤字
2025年3月期	895.5万円	+64.5万円	44.5歳	売上収益21兆6,888億円で過去最高。賞与大幅増
2024年3月期	831.0万円	+9.0万円	44.7歳	業績回復が継続
2023年3月期	822.0万円	+44.0万円	44.7歳	コロナ・半導体不足からの回復局面
2022年3月期	778.0万円	-20.0万円	44.7歳	半導体不足の深刻化。直近7年の底
2021年3月期	798.0万円	-18.0万円	44.9歳	コロナ禍による業績圧迫
2020年3月期	816.0万円	-3.0万円	45.5歳	—

底からの回復幅は+154.6万円（4年間・約20%）
直近7年の底は2022年3月期の778.0万円で、そこから4年で154.6万円（＋19.9%）上がっています。年収の3割超を賞与が占める構造なので、業績局面によって年収が100万円単位で動くのがホンダの特徴です。「平均932万円」を固定値だと思って生活設計を立てるのは危険で、業績が悪い年は800万円前後まで戻りうる、という振れ幅で見ておくのが実務的です。

平均年齢が44.5歳→43.9歳へ0.6歳下がった意味
1年で0.6歳下がるのは、自然な高齢化（＋1歳）を打ち返すだけの若手・中途入社があったということです。中途採用比率57%という数字と整合します。年齢が下がりながら平均年収が上がっているので、賃上げは年功による見かけの上昇ではなく実質的なものと読めます。

2026年3月期決算の中身——赤字1兆5,778億円の内訳

2026年5月14日に発表された確定決算の内容です。転職判断に直結するため、数字をそのまま押さえておきます。

決算指標	2026年3月期（確定）	2025年3月期（前期）	変化
最終損益（親会社帰属）	▲4,239億円	+8,358億円	上場以来初の最終赤字
営業損益	▲4,143億円	+1兆2,134億円	上場以来初の営業赤字
売上収益	21兆7,966億円	21兆6,888億円	前期比+0.5%
EV関連損失（一過性）	1兆5,778億円	—	うち営業利益への影響1兆4,536億円
EV損失を除いた営業利益	1兆393億円	1兆2,134億円	会社公表の調整後数値
EV損失を除いた最終利益	7,955億円	8,358億円	本業の収益力は維持
2027年3月期見通し（営業利益）	+5,000億円	—	EV関連損失5,000億円を織り込み済み
2027年3月期見通し（最終利益）	+2,600億円	—	市場予想は356億円の赤字だった
配当	年70円	年70円	減配せず維持

EV損失1兆5,778億円は何に使われたか

内訳	金額	性質
取引先への補償などの引当金	6,673億円	開発中止に伴うサプライヤー補償
製造設備などの減損損失	5,213億円	すでに投じた設備の評価切り下げ
開発資産の除却損失	3,314億円	北米向けEV3車種の開発中止分

❗「一過性」と言い切れない部分もある
多くの記事が「一過性の損失だから問題ない」で終わらせていますが、2027年3月期の見通しにもEV関連損失5,000億円が引き続き織り込まれています。つまり損失処理は2026年3月期で完了したわけではなく、2期にまたがります。

一方で、EV損失を除いた調整後の営業利益は1兆393億円・最終利益7,955億円と前期並みの水準を維持しており、株式市場は決算発表当日に株価を約9%押し上げました。「本業は壊れていないが、戦略転換のコストが2年かかる」というのが実態に近い読み方です。大規模リストラと財務再建が続く日産自動車とは、置かれた状況が根本的に異なります。

賞与への影響が出るタイミング

2026年度の賞与

（2026年6月・12月支給）
赤字期の業績を反映する最初の賞与
2025年度実績の年6.9ヶ月からは
下振れする可能性がある

2027年度の賞与

（2027年6月・12月支給）
営業利益5,000億円まで戻れば
賞与も改善に向かう可能性
ただしEV損失5,000億円は残る

転職タイミングをどう考えるか：
2026年度に入社する場合、最初に受け取る賞与（2026年12月）は赤字期の業績を映したものになります。ただし賞与の減少幅を待って入社時期を選ぶのは、実務上ほぼ不可能です。募集ポジションは企業側の都合で開閉するため、希望する求人が出た時が動き時、というのが基本原則になります。
現実的なのは、オファー面談で「基本給部分」と「賞与見込み」を分けて確認しておくことです。年収932万円という数字には3割超の変動部分が含まれているため、提示年収の内訳を確認しないまま前職と比較すると、実質的な条件を見誤ります。

年齢を42歳に揃えると、日産との75万円差が0.5万円まで消える

ここが自動車業界の年収比較でいちばん見落とされている点です。ホンダの平均年齢43.9歳は、完成車7社のなかで突出して高い——日産40.9歳、トヨタ40.5歳、SUBARU40.0歳と比べて3〜4歳上です。平均年齢が高ければ平均年収も自動的に高く出ます。

そこで、平均年齢1歳＝年収25万円として全社を42歳に揃え直します。

額面のランキング（2026年3月期・有報）

トヨタ自動車

1,006.0万円（40.5歳）

ホンダ

932.6万円（43.9歳）

デンソー

915.3万円（44.8歳）

日産自動車

857.1万円（40.9歳）

スズキ

827.6万円（41.5歳）

三菱自動車

789.5万円（42.4歳）

SUBARU

764.4万円（40.0歳）

マツダ

711.2万円（42.5歳）

42歳に揃えたランキング（当サイト試算）

トヨタ自動車

1,044万円（+38万）

ホンダ

885万円（▲48万）

日産自動車

885万円（+28万）

デンソー

845万円（▲70万）

スズキ

840万円（+13万）

SUBARU

814万円（+50万）

三菱自動車

780万円（▲10万）

マツダ

699万円（▲12万）

ホンダと日産は、額面で75.5万円離れているのに、42歳に揃えると0.5万円差になります。
ホンダ885.1万円、日産884.6万円。つまり両社の年収差は、ほぼ全額が「平均年齢が3.0歳違う」ことで説明できるということです。「ホンダのほうが75万円高い」という比較は、同じ年齢の人が受け取る金額の話ではありません。

同じ年齢で比べれば、経営再建中の日産と、赤字を出したホンダの賃金水準は実質的に同じです。この2社で迷っている方は、年収ではなく事業の継続性・配属の選択肢で選ぶべきだ、というのがこのデータの示す結論になります。

企業	額面順位	補正後順位	動き
トヨタ自動車	1位	1位	変わらず。ただしホンダとの差は73万→158万に拡大
ホンダ	2位	2位	順位は同じだが、日産に並ばれる
デンソー	3位	4位	▼1（44.8歳と最も年上のため補正で70万円減）
日産自動車	4位	2位タイ	▲2（最大の上昇。ホンダと0.5万円差）
スズキ	5位	5位	変わらず
三菱自動車	6位	7位	▼1
SUBARU	7位	6位	▲1（40.0歳と最も若く、補正で50万円増）
マツダ	8位	8位	変わらず

年齢調整で順位が動くのは自動車業界に限りません。コマツでは建設機械の「業界1位」がクボタに入れ替わり、デンソーも同じ理由で額面1位から3位へ下がります。アイシンや豊田通商を含めたグループ全体の序列も、この補正で見え方が変わります。

補正値の使い方と限界：
42歳補正は「平均年齢1歳＝年収25万円」という一律の傾きを当てた試算値であり、有報の開示値ではありません。実際の昇給カーブは30代後半で急になり50代で寝るため、平均年齢が10歳以上離れた企業同士の比較には向きません。今回の8社は40.0〜44.8歳の範囲に収まっているので、補正の精度は比較的高いと考えてよい場面です。

932.6万円の手取りは約660万円——月55万円

💰 932.6万円の手取り換算（43.9歳・扶養なしの標準モデル）

932.6万円額面年収

→

約155万円社会保険料
（介護保険含む）

→

約118万円所得税＋住民税

→

約660万円手取り年収
月あたり約55万円

国税庁・日本年金機構・全国健康保険協会（東京支部）の料率をもとに、月給55万円・賞与年272万円のモデルで試算。扶養なし・各種控除適用前。実際の手取りは家族構成・居住地・控除により変動します。

⚠️ 他サイトの手取り試算が高めに出ている理由
ホンダの手取りを「約676万円」と書いている記事がありますが、これは介護保険料を計算に入れていない可能性が高い数字です。介護保険料は40歳以上65歳未満の被保険者から徴収されます。ホンダの平均年齢は43.9歳なので、平均像の社員はすでに対象です。年収900万円台で介護保険料を落とすと、手取りを15〜20万円ほど多く見積もることになります。
20代・30代前半で入社する場合は介護保険料がかからないため、同じ額面でもこの分だけ手取りが厚くなります。手取りの水準感は手取り30万円の記事や手取り25万円の記事で年収帯ごとに整理しています。

年代別年収シミュレーション

年代	平均年収（推定）	年収レンジ	特徴・ポイント
20代前半（22〜24歳）	430万円	360〜520万円	初任給＋賞与。賞与が年収を大きく変える
20代後半（25〜29歳）	530万円	450〜660万円	担当拡大。残業代も年収を押し上げる
30代前半（30〜34歳）	660万円	540〜790万円	主任クラスへの昇進候補が増加
30代後半（35〜39歳）	790万円	660〜910万円	係長昇進で年収が大きくジャンプするゾーン
40代前半（40〜44歳）	880万円	730〜1,020万円	管理職候補。課長昇進で1,000万円超も視野
40代後半（45〜49歳）	950万円	790〜1,120万円	有報平均を上回る層。管理職比率が高まる
50代（50〜59歳）	1,000〜1,030万円	800〜1,280万円	部長クラスに到達する社員の比率が増加

※口コミデータと有報の平均年収・平均年齢から逆算した推計であり、会社が開示している数値ではありません。40代前半の推計880万円が有報の全社平均932.6万円を下回るのは、平均に管理職層が含まれるためです。

役職別年収——係長965万円、課長1,261万円

役職・グレード	平均年収	年収レンジ	到達年齢目安
一般社員（メンバー）	550〜700万円	400〜800万円	22〜30歳
主任・チーフ	750〜850万円	650〜950万円	28〜35歳
係長	965万円	850〜1,100万円	32〜42歳
課長	1,261万円	1,100〜1,450万円	38〜48歳
部長	1,521万円	1,300〜1,800万円	45〜55歳

役職別の数値は口コミベースです。ホンダは役職別・職種別の年収を開示していないため、上表は転職口コミサイトの投稿を集計した参考値になります。全社平均932.6万円と照らすと、係長965万円がわずかに平均を上回る位置にあり、平均的な社員像は「主任〜係長のあいだ」と読めます。

評価制度は等級（社内資格）ごとのテーブルが基本で、成果・貢献度・評価面談を通じて昇給・昇格が決まります。30代前半までは年功的な昇給が中心ですが、30代後半以降は成果主義の要素が強まります。口コミには「成果を上げた年はしっかり還元される」という声と「出世競争は熾烈で、一度評価を落とすと戻しにくい」という声の両方があります。

新卒初任給（2025年度実績）

学歴	初任給（月額）	1年目想定年収	備考
修士了	295,700円	約440万円	2024年度の287,800円から引き上げ
学部卒・高専専攻科卒	270,000円	約410万円	2024年度の262,300円から引き上げ
専修・専門学校卒（高度専門士）	270,000円	約410万円	学部卒と同水準
高専卒（本科）	236,500円	約360万円	—

※Honda新卒採用サイトの2025年度実績。上記は基本給で、賞与・残業代・各種手当は別途支給されます。賞与は2025年度実績で年間6.9ヶ月分です。

職種別平均年収（口コミベース）

職種	平均年収	特徴・2026年の状況
PM・ディレクション	857万円	プロジェクト管理職。職種別で最高水準
企画・マーケティング	803万円	EV戦略転換後の商品企画が重要化
ITエンジニア・SDV	792万円	SDV化推進で需要急増。上位レンジへの引き上げも
研究開発職	782万円	HV・二輪電動化に軸が移行。関連技術者の需要増
コーポレート・管理	777万円	本社管理部門。安定した水準
営業職	693万円	国内外販売。海外経験者は高水準
技術職（製造・設計）	690万円	グレード・年次が年収を左右

※職種別の数値も会社の開示ではなく口コミ集計です。回答者の平均年齢が30代半ばに偏っているため、いずれも有報の全社平均より低く出ています。IT・ソフトウェア職の相場全般と比べると、ホンダのSDV職は事業会社としては上位帯にあたります。

中途採用の実態——2024年度は中途比率57%

ホンダは近年、中途採用を大幅に強化しています。2024年度の中途採用比率は57%に達し、「新卒一括採用文化」から「即戦力中途採用の強化」への転換が明確に進んでいます。平均年齢が44.5歳から43.9歳へ下がったのも、この採用方針の結果です。

職種	中途採用時の年収目安	2026年の採用温度感
SDV・ソフトウェアエンジニア	700〜1,100万円	🔥 最も積極的。外資IT並みのオファーも
電動化・HV技術（パワートレイン）	700〜1,000万円	🔥 EV路線修正後もHV強化で継続需要大
半導体・制御システム	700〜1,050万円	✅ 継続的な採用需要あり
AIエンジニア・データサイエンス	750〜1,100万円	✅ SDVと連動で需要増加
開発エンジニア（3〜5年経験）	600〜800万円	✅ 標準的なオファーレンジ
管理・コーポレート	600〜900万円	➡️ 採用は選択的。グローバル経験が有利

中途転職を成功させる3つのポイント：
① HV・SDV・半導体関連スキルが「2026年のホンダが最も必要とする人材」に直結します。EV路線を修正してHV強化とSDVに注力する以上、これらの人材は高単価で交渉できる余地があります。
② 面接では前職の実績を定量で示せるよう準備してください。書類段階で落ちる方が多いため、書類選考の通過率と職務経歴書の改善法を先に押さえておくと通過率が変わります。エージェント経由で応募する場合は社内選考の仕組みも理解しておくと無駄がありません。
③ ホンダフィロソフィー（「人間尊重」「三つの喜び」）への共感を具体的なエピソードで示すことが差別化ポイントです。最終面接での詰め方は最終面接で内定を取る戦略にまとめています。

福利厚生——実質価値は年間50〜100万円相当

制度	内容	実質的な価値目安
独身寮・社宅	社宅は1DKで月8,000〜15,000円、2DKで月15,000〜25,000円程度（入居条件あり）	年間24〜48万円相当
住宅共済金	持家・賃貸に応じた補助制度	条件により変動
育児・介護支援	育児休業は最長3年。育児手当の支給あり	年間20万円台/子
社員食堂・夜食補助	昼食補助あり。残業時の夜食提供	年間5〜15万円相当
退職年金	退職金制度が充実。長期在籍者に特に有利	数百万円〜（勤続・役職による）
互助会・財形貯蓄	特別見舞金、財形貯蓄制度	—

勤続21.0年という数字は、この住居系の福利厚生と無関係ではありません。社宅に月1万円台で住める期間が長いほど、同じ額面年収でも可処分所得は厚くなります。転職で年収だけを比較すると、この差が見えなくなる点は注意してください。

働き方・労働環境の実態

項目	データ	出典・補足
平均残業時間	23.7時間/月	2025年3月期。製造業として標準〜やや少ない水準
有給休暇取得日数	18.6日	2024年度。付与20日に対し約93%
年間休日	121日	週休2日制＋5月・8月の連休、年末年始休暇
離職率（自己都合）	1.6%	2024年度。製造業平均を大きく下回る
離職率（定年等を含む全体）	4.8%	2025年3月期。男性4.9%／女性3.4%
新卒1年後定着率	99.9%	入社後のミスマッチが極めて少ない
平均勤続年数	21.0年	完成車7社で最長（トヨタ15.1年・日産14.9年）
フレックス制度	事業所・職場により適用	コアタイムなしの部署もあり運用に差

⚠️ 「有給100%消化」という記述には根拠がありません
ホンダの有給取得について「100%消化」と書いている記事がありますが、会社が開示しているのは2024年度の取得日数18.6日です。付与日数20日に対して約93%であり、100%ではありません。取得しやすい環境であることは確かですが、数字は正確に押さえておいたほうが面接での会話も噛み合います。
また、残業時間についても「約26時間」と書かれることがありますが、開示値は23.7時間（2025年3月期）です。研究開発部門（本田技術研究所）は口コミで29時間前後と、本体より長い傾向があります。

転職先としてのホンダ——向いている方・慎重に考えるべき方

✅ ホンダへの転職に向いている方

自動車・モビリティ技術への情熱がある
長期的な安定雇用を重視（勤続21.0年・自己都合離職率1.6%）
HV・SDV・半導体・AIスキルを持つ
「三つの喜び」のホンダフィロソフィーに共感できる
社宅・退職年金など住居系・長期系の福利厚生を重視する
管理職昇進後の年収（課長1,261万円〜）を狙う

⚠️ 慎重に検討すべき方

入社直後の賞与が赤字期の水準になることを許容できない
EV事業への貢献を主目的としていた（HV・SDVへ路線転換中）
「日産より75万円高い」を判断材料にしていた（同年齢なら実質同水準）
外資系のような急激な成果主義・ストックオプションを求める
出世競争の熾烈さを避けたい
宇宙・ロボットなど新領域のみで働きたい（規模はまだ小さい）

よくある質問（FAQ）

上場以来初の赤字ですが、転職先として問題ありませんか？

雇用の安定性という観点では、依然として有力な選択肢です。2026年3月期の最終赤字4,239億円は北米向けEV3車種の開発中止に伴う損失処理（総額1兆5,778億円）が主因で、EV損失を除いた調整後の営業利益は1兆393億円・最終利益7,955億円と前期並みを維持しています。売上収益も21兆7,966億円で前期比プラスでした。株式市場も決算発表当日に株価を約9%押し上げています。ただし2027年3月期の見通しにもEV関連損失5,000億円が織り込まれているため、「1年で完全に終わる話」ではない点は理解しておいてください。

赤字なのに平均年収が上がっているのはなぜですか？

有価証券報告書の平均年収は「その事業年度に実際に支払われた給与」の平均です。2026年3月期に支給された賞与は、好業績だった2025年3月期（営業利益1兆2,134億円）の実績を反映しています。つまり決算と賞与のあいだに約1年のタイムラグがあるということです。赤字の影響が数字に表れるとすれば2027年3月期の有報（2027年6月頃提出）で、そこが実質的な答え合わせになります。932.6万円を「赤字を織り込んだうえでの水準」と誤解しないことが重要です。

ホンダと日産、年収はどちらが高いですか？

額面ではホンダ932.6万円・日産857.1万円でホンダが75.5万円上回ります。ただしホンダの平均年齢は43.9歳、日産は40.9歳と3.0歳の開きがあり、1歳25万円で42歳に揃えるとホンダ885.1万円・日産884.6万円で0.5万円差になります。つまり同じ年齢で比べれば賃金水準はほぼ同じです。両社の違いは年収ではなく、経営再建の局面（日産はRe:Nissanで約2万人の削減計画が進行中）と事業の安定性にあります。

日産との経営統合は今どうなっていますか？

2024年12月に基本合意書を締結して始まった経営統合協議は、2025年2月13日に両社の取締役会で正式に打ち切りが決議されました。ホンダが株式交換による子会社化を提案し、対等統合を求める日産と折り合わなかったことが理由です。合流予定だった三菱自動車も協議から離脱しています。以降は両社とも単独経営を継続しており、ホンダの年収体系も単独前提で維持される見通しです。なおEV領域での個別の協業は継続しています。

年収1,000万円に到達するには何年かかりますか？

標準的なキャリアパスでは40代前半での課長昇格（口コミ平均1,261万円）が目安です。ただし成果主義の強化により、30代後半で係長に昇進し950万円超に届くケースも増えています。中途採用の場合は入社時のグレード認定次第で早期に高い年収帯からスタートできることもあり、SDV・HV関連の高需要職種では入社時点で1,000万円前後のオファー事例も確認されています。

EV戦略の転換で採用方針は変わりましたか？

採用は継続しており、中途比率57%（2024年度）と積極姿勢が続いています。ただし「EV特化エンジニア」よりも「HV・SDV・半導体・AI」関連の人材需要が高まっています。ホンダのポジションは「全EV路線」から「マルチパスウェイ（HV強化×EV現実路線）」へ転換しており、2040年のEV・FCV販売比率100%という目標も見直しが表明されています。EV事業への関与を強く希望していた方は、この転換を理解したうえで判断することが重要です。

まとめ：転職検討者が知っておくべきホンダの年収実態

この記事のまとめ

最新有報（2026年3月期）は932.6万円——前期比+37.1万円で過去最高。平均年齢43.9歳・勤続21.0年・単体32,547名
赤字の期に年収が上がったのは、決算と賞与に1年のズレがあるから——932.6万円は好業績だった2025年3月期の果実。赤字の影響が出るのは2027年3月期の有報
42歳に揃えると885万円で、日産と0.5万円差——額面75.5万円の差は、ほぼ全額が平均年齢3.0歳ぶんの差。同年齢なら賃金水準は実質同じ
赤字4,239億円はEV損失1兆5,778億円が主因——引当金6,673億・減損5,213億・除却3,314億。除いた調整後営業利益は1兆393億円で本業は健在。ただし2027年3月期にも5,000億円が残る
手取りは約660万円・月55万円——43.9歳は介護保険料の対象。これを落とした試算は15〜20万円ほど高く出る
日産との経営統合は2025年2月13日に正式破談——単独経営が継続。年収体系も単独前提
中途採用比率57%で積極採用が継続——HV・SDV・半導体・AIスキルへの需要が高い。残業23.7時間・有給18.6日・年間休日121日・自己都合離職率1.6%

ホンダを他業界も含めて位置づけたい方は、大手企業の平均年収ランキング【年齢調整版】で全体の序列を確認してください。同じ年齢調整の考え方はトヨタ自動車・デンソー・マツダ・アイシンにも適用しており、額面ランキングとは違う序列が見えてきます。

【参考データ】本田技研工業株式会社有価証券報告書（2026年3月期・第102期）および過去11期分の「従業員の状況」、2026年3月期決算短信〔IFRS〕（2026年5月14日公表）、Honda新卒採用サイト（2025年度初任給実績）、各社有価証券報告書（トヨタ自動車・日産自動車・デンソー・スズキ・三菱自動車・SUBARU・マツダ）、日本経済新聞「ホンダが上場来初の最終赤字4239億円 26年3月期」（2026年5月14日）・「ホンダと日産、経営統合の破談発表」（2025年2月13日）、国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」、OpenWork等の社員口コミデータ。42歳補正値は「額面＋(42.0−平均年齢)×25万円」で当サイトが算出した試算値であり、有価証券報告書の開示値ではありません。年代別・役職別・職種別年収は口コミベースの参考値で、有報の全社平均とは集計基準が異なります。年収は個人の職種・役職・評価・入社時期によって変動します。本記事は2026年8月時点の情報です。

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